要約貸借対照表を確認する
画面の開きかた：メニュー＞［業績管理］＞［全社・部門別業績管理］＞［要約貸借対照表］
⇒［要約貸借対照表］画面を開く
この画面では、資産や負債の情報を、前年や前期末と比較して確認できます。
また、項目の行をダブルクリックして、勘定科目別の内訳を確認できます。
画面の見かた
| 項番 | 項目 | 内容 |
|---|---|---|
| (1) | 表示期間 | 表示年月を選択します。 |
| (2) | 比較対象 | 比較対象を［前年同月］、［前期末］から選択します。 |
| (3) | 前々年比 | 前々年対比列の表示方法を選択します。
|
| (4) | 確認エリア | 要約貸借対照表が表示されます。 以下の形式で表示できます。
［経営分析値］では、登録されている業種コードに基づき、ＢＡＳＴ（ＴＫＣ経営指標）の値が表示されます。 行をダブルクリックすると、［科目別内訳］画面が表示され、勘定科目ごとの内訳を確認できます。 ※ＦＸ２クラウド（個人用）、ＦＸまいスタークラウド（個人用）では表示されません。 各行の説明と計算式は、経営分析値の計算式を参照してください。 ⇒マニュアルを確認する |
| (5) | アイコン | 要約貸借対照表をＰＤＦまたはＣＳＶファイルに切り出します。 ＰＤＦファイルを保存する場合は、別タブに表示されたＰＤＦの右上のアイコンからダウンロードしてください。 ＣＳＶファイルの保存方法については、ブラウザのヘルプを参照してください。ファイルの保存方法は、お使いのブラウザによって異なります。 |
| (6) | アイコン | 表示している内容を印刷します。 |
経営分析値の計算式
［経営分析値］の各項目の説明と、計算式を説明します。
| 項目 | 解説 | 計算式 |
|---|---|---|
| 売上債権回転日数（日） | 売上債権の回収期間を示します。 長期化すると、資金繰りに悪影響を及ぼします。 | 売上債権÷（純売上高÷経過日数） |
| 棚卸資産回転日数（日） | 在庫が何日分の売上に相当するかを示します。 長期化すると、資金繰りに悪影響を及ぼします。 | 棚卸資産÷（純売上高÷経過日数） |
| 買入債務回転日数（支払）（日） | 買入債務の支払いまでの期間を、仕入代金支払高の日数に換算して表したものです。 買入債務の年間支払高と対比することによって、支払いについての取引条件（サイト）が明らかになります。 | 買入債務÷（仕入代金支払高÷経過日数） 仕入代金支払高は以下の算式により求めています。 仕入代金支払高＝ 商品仕入高 －買入債務期中増加額 ＋前渡金期中増加額 ＋材料仕入高 ＋外注加工費（買掛金で処理している場合） ＋消耗品費 |
| 総資本経常利益率（％） | 総資本の運用効率を、臨時異常な期間外損益を除外した経常利益で判断します。 | （（経常利益÷経過月数×12）÷総資本（※1））×100 |
| 株主資本経常利益率（％） | 調達資本を株主資本に限定し、経常利益と対比して、企業所有者の立場から収益力を判断します。 | （（経常利益÷経過月数×12）÷株主資本）×100 |
| 総資本回転率（回） | 売上高が投下総資本の何回転分あるかを表す指標です。 比率が大きければ大きいほど、資本が効率よく活用されていることを示します。 | （（純売上高÷経過月数×12）÷総資本（※1）） |
| 売上高経常利益率（％） | 企業の経営成績を見る上で重要な指標です。 売上高に対する経常利益の割合を示します。 | （経常利益÷純売上高）×100 |
| 当座比率（％） | 現金預金および短期間に資金化できる債権をもって、流動負債の支払いに備えるための支払い準備率を判断する比率です。 | （当座資産÷流動負債（※1））×100 |
| 流動比率（％） | 企業の短期的な支払い能力を表す基本比率です。 比率が大きいほど支払能力が高いとされます。 | （流動資産（※2）÷流動負債（※1））×100 |
| 固定長期適合率（％） | 流動負債以外の負債および自己資本に対する固定資産と繰延資産の割合を示す指標です。固定資産等の保有状況および新規設備投資計画の妥当性を判断する重要な指標です。 この比率は100％以下であることが望ましいとされます。 | （（固定資産＋繰延資産）÷（固定負債＋（純資産額－新株予約権）））×100 |
| 自己資本比率（％） | 資本調達の健全性を表す重要な指標です。 金融機関による企業評価においても重視されています。 | （純資産額－新株予約権）÷総資本（※1）×100 |
| 株主資本比率（％） | 株主資本は、株主資本を総資本で除した数値で、資本調達の健全性を表す指標です。 | 株主資本÷総資本（※1）×100 |
※1 仮受消費税等を減算し、未払消費税等を加算します。ただし、仮受消費税等＜仮払消費税等の場合は、未払消費税等は0とします。
※2 仮払消費税等を減算し、未収還付消費税等を加算します。ただし、仮払消費税等＜仮受消費税等の場合は、未収還付消費税等は0とします。
ＦＸ２クラウド（個人用）、ＦＸまいスタークラウド（個人用）でのみ表示している項目の説明と、計算式を説明します。
| 項目 | 解説 | 計算式 |
|---|---|---|
| １人当り売上高（月）（千円） | 従事員１人当りの売上高を表します。 人的生産性を見るうえで重要な指標です。 | 純売上高÷従事員数 |
| １人当り加工高（月）（千円） | 従事員１人当りの加工高（粗利益）を表します。 長期化すると、資金繰りに悪影響を及ぼします。 | 加工高（粗利益）÷従事員数 |
| １人当り人件費（月）（千円） | 従事員１人当りの人件費を表します。「１人当り人件費は高く、労働分配率は低く」が理想です。１人当り人件費の伸びが、１人当り限界利益の伸びの範囲内であれば、労働分配率は悪化しません。 なお、従事員数から１（事業主）を引いた値で計算しています。 | 人件費÷従事員数 |
| 借入金対月商倍率（月） | 借入金が月売上高の何倍あるかを示し、企業の借入余力の判定に役立ちます。 | 借入金÷純売上高 |
| 損益分岐点売上高（月）（千円） | 損益分岐点売上高とは、経常利益がゼロ（損益がトントン）となる採算点の売上高です。 すなわち、この数値を下回れば、経常利益の段階で、損失を生じることになります。 | 固定費÷限界利益率 |
| 経営安全率（％） | 売上の余裕度を表します。何％の売上高の減少まで耐えられるかを把握できます。 | （１－（損益分岐点売上高÷純売上高））×100 |